一般社団法人日本野球機構(NPB)は9日、公益財団法人日本プロスポーツ協会からの脱退を発表した。井原敦事務局長が「ガバナンス(組織運営)とコンプライアンスに問題が生じ、看過できない」と話した。2日の理事会で決議し、3日に内容証明郵便で脱退する旨の通知を送付済みだという。

具体的には18年11月以降、評議員会が1度も開催されず、事業報告や決算報告を所管官庁の内閣府に提出していないなど、公益認定の取り消し事由に該当する問題を挙げた。

日本プロスポーツ協会は日本プロスポーツ大賞の表彰などを取り仕切っているが、今回の脱退でプロ野球関係者が表彰されにくくなったとしても甘んじて受け入れるという。毎月10万円支払っていた会費の支出はなくなる。

過去、同団体から脱退した組織としては全日本プロレスや新日本プロレスがあり、日本プロサッカーリーグ、日本相撲協会、日本中央競馬会、日本プロゴルフ協会や日本プロボクシング協会などの各競技団体が今も加盟している。