「現役ドラフト（仮称・ブレークスルードラフト）」の来季導入へのデッドラインが3月初旬まで持ち越されることが濃厚になった。

25日、日本野球機構（NPB）と12球団の編成担当が、同ドラフトの制度について意見交換。選手関係委員会の阪神谷本修委員長は「野球協約の改正が必要なく、現役ドラフトそのものの規約を新たに作っていけないかという方向で検討している。リミットは3月の実行委員会でギリギリ、使命を果たせるのでは」と協議の延長を示唆した。

当初は協約を変更するため、1月までに結論を出す方針だったが依然、各球団の意見が割れ、制度の集約には遠い情勢だ。実施時期について7月31日でトレードなどによる選手獲得が締め切られた直後の8月とする案が基本線となっていたが、協約を改正しなくても対応できるトレード期限前の7月や、戦力外通告やドラフト会議を終えた後の11月とする意見も出ている。

この日は、対象となるリストアップで案に上がった8人という人数についても紛糾。巨人大塚淳弘球団副代表は「（支配下選手の）多いところ少ないところで、（同ドラフト対象選手の占める）比率が高くなると言った」と指摘した。新制度の導入へ、まだクリアすべき項目は多い。