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　週明け１３日のニューヨーク株式市場のダウ工業株３０種平均は、先進７カ国財務相・中央銀行総裁会議（Ｇ７）が打ち出した金融危機対策などへの期待感から９営業日ぶりに急反発し、史上最大の上げ幅となる前週末比９３６・４２ドル高の９３８７・６１ドルで取引を終えた。上昇率も１１・０８％に達した。

　終値としては、３営業日ぶりに９０００ドルの大台を回復。上げ幅は一時、９７６・８０ドルに達し、取引時間中でも過去最大の上げ幅となった。

　Ｇ７後初の取引だったが、アジアや欧州の株式市場も軒並み急反発し、世界同時株安に歯止めがかかった形となった。

　ハイテク株主体のナスダック総合指数は１９４・７４ポイント高の１８４４・２５。

　欧州はフランクフルトが１１・４０％高、ロンドンが８・２６％高でそれぞれ取引を終えた。

　Ｇ７が金融機関への資本注入を盛り込んだ「行動計画」を表明したほか、欧米各国の危機対策が具体化していると受け止められ、ニューヨーク市場では朝方から買い注文が膨らんだ。

　三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループの出資が完了した米証券大手モルガン・スタンレー株が８０％を超える急騰となったほか、再編への期待から自動車大手ゼネラル・モーターズ（ＧＭ）株なども大幅に上昇した。（共同）

　［2008年10月14日8時16分］

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モルガン・スタンレー

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