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　五輪バブル崩壊？　先週の中国・上海株式市場総合指数は、終値で今年の最安値となる２６０５・７２ポイントで取引を終えた。北京五輪開幕を控え株価回復の期待もあったが、ほぼ全面安の展開。上海株は０７年１０月の史上最高値６０９２・０６ポイントの半値以下に下落した。

　経済アナリストで独協大教授の森永卓郎氏は「中国株は東京五輪当時とうりふたつ。五輪終了後に不況が訪れる可能性が高い」と予想している。６４年の東京五輪当時の日本では、前年の６３年までに東海道新幹線、首都高速、東京モノレールなどの五輪特需に沸いた。しかし日本株は五輪開幕前から下落を続け、五輪の翌６５年には山陽特殊製鋼、サンウエーブなど大企業の倒産が相次いだ。

　森永氏は「株価は半年から１年先の経済情勢を反映して上下します。北京五輪前には交通網整備などの公共事業が盛んに行われ経済効果が出ましたが、開幕すればもう公共事業はない。中国では五輪後の不況が現実味を帯びてきたようです」と話す。

　中国当局は強気の姿勢を崩していない。中国国家統計局は９６年の米アトランタ五輪前後の米経済データを引き合いに「五輪後の不況はない」と主張している。当時の米ＧＤＰは９５年２・５％、９６年３・７％、９７年４・５％と安定的に推移したためだ。

　バブル崩壊の東京五輪パターン、安定成長のアトランタ五輪パターン…中国経済はいずれの道を進むのだろうか。１０年には上海で万国博覧会が開かれる。森永氏は「万博の経済効果は、五輪ほどインパクトのあるものではないでしょう。中国経済は米国への輸出に大きく依存しています。米の景気が悪化している現状では、中国株が回復基調に向かうまでには少なくとも数年かかるのでは」と分析している。

　［2008年8月11日8時22分　紙面から］

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