東宝、松竹、劇団四季、ホリプロ、東急文化村、パルコ、吉本興業、明治座、アミューズ、シス・カンパニー、NODA・MAP、劇団☆新感線、大人計画など演劇関係の約40の会社、団体、劇場が新型コロナウイルスによる公演の中止や延期に伴う演劇界の危機的状況を受けて「緊急事態舞台芸術ネットワーク」を組織し、14日、中止や延期による損害などについての緊急アンケート結果を発表した。

アンケートは4月10日以前に中止・延期を決めた5月末までの公演を対象に実施し、数万人から数十万人を動員する規模の演劇イベントを主催する16の主催団体が回答を寄せた。

それによると、損失額が「30億円以上」が2団体、「10～30億円」が3団体、「5～10億円」が2団体、「1～5億円」が7団体、「1億円未満」が2団体となっている。中止・延期となったステージ数は「210以上」4団体、「101～200」2団体、「51～100」5団体、「1～50」5団体。

また、現状の支援策を利用した場合の事業継続可能性については、「可能」が8団体、「困難（大幅縮小不可避）」が6団体、「どちらともいえない」が2団体で、「困難」と答えた6団体に、予想時期を質問すると「半年以内」1団体、「1年以内」が2団体、「無回答」3団体だった。自由記述では「年内の興行が難しければ、会社の休眠、あるいは倒産も致し方ない」「21年4月には事業継続が不可能」などと危機的な状況を訴えている。

また、装置・照明などイベントスタッフの6つの会社も回答を寄せ、事業継続可能性については「可能」2社、「困難」3社、「無回答」1社と、同様に厳しい状況にあることが明らかになっている。