日本を守れ！　新型薬物「ＴＨＧ」上陸も…ＪＯＣが対応急ぐ

　新種の筋肉増強剤テトラハイドロゲストリノン（ＴＨＧ）が、欧米スポーツ界を揺るがしている。人為的に合成された薬物で、８月の世界陸上選手権の米国代表ら数十人にドーピング違反の嫌疑がかけられている。来年のアテネ五輪に深刻な影響を及ぼす恐れも大きい。国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）は今月に入って禁止薬物リストに掲載。日本に流入しているかは不明で国内の検査体制もまだ整っていないが、日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）は対応に乗り出す。

　ＴＨＧはドーピング検査の網をかいくぐるステロイドとして、米国内で開発されたと見られている。同国の陸上コーチの告発で使用実態が発覚。陸上中距離のレジーナ・ジェイコブスらトップアスリートから陽性反応が検出され、疑惑の渦中にある選手は４０人を超える。「クロ」と結論が下されれば、アテネ五輪出場はおろか、最悪の場合選手生命を絶たれる。

　事態を重くみた国際陸連と国際水連は今夏行われた世界選手権のサンプルを再検査する方針を示し、徹底した違反者の洗い出しを行うことを決めた。ＩＯＣは今月５日に禁止薬物リストに掲載した。米陸連は「初犯」でいきなり永久資格停止処分を科す案を検討するなど、各団体は厳しく対応する姿勢を見せている。

　ギリギリの線で薬物を使用してでも競技力を向上させて高額賞金を狙う選手と、それを支援する研究者や組織が存在する限り、不祥事は繰り返される。旧東独で実行されていたステロイド改造ほど大規模ではないにしても、依然として検査の目を欺くいたちごっこが繰り返されていることが今回の騒動で鮮明になった。

　トップ選手のアンチ・ドーピング意識が非常に高い日本でも、危機感が募る。プロ化が進み、上を目指す選手が薬物に頼らないとは限らない。川原貢ＪＯＣアンチ・ドーピング委員会副委員長は「国内でＴＨＧは販売されていないが、インターネット等で入手は可能なので確認はできない。日本でも対応しないといけない」と新薬物対策に本腰を入れる考えを明らかにした。

　国内のドーピング検査機関からはまだ具体的な検出法は示されていない。国内競技団体でもアンチ・ドーピングの最先端を進む日本陸連の野田晴彦医事委員は「ステロイド・ホルモンと構造は変わらないので、資料を洗い直せば比較はできる。まったくの新種ではないから、従来行ってきた検査の延長でできるのではないか」と推測する。ＴＨＧはカリフォルニア州の栄養補助食品会社バルコが選手に提供したとされる。マラソンの高橋尚子や水泳の北島康介ら、米国内での高地トレーニングは日常化しており、何らかの経路で口に入る危険性が指摘される。アテネ五輪まで９カ月。ＩＯＣはすでに各国の検査機関に検出法を送付したという。日本の検査機関の回答が待たれる。【岡山俊明】

　◆ＴＨＧ（テトラハイドロゲストリノン）　近似した分子構造を持つステロイド類のゲストリノンとトレンボロンから人工的に合成された薬物。禁止されているたんぱく同化ステロイド類で、筋肉増強作用と男性的特徴の促進作用がある。たんぱく同化ステロイドは副作用も強く、こう丸収縮や月経異常などが起こる。

　◆ドーピング検査　成績上位者、あるいは無作為に抽出。現在行われているバレーボールＷ杯の場合１チーム２人ずつ。尿採取の時は不正防止のため同性のテクニカルオフィサーが立ち会う。尿検体は検査用のＡサンプルと確認検査用のＢサンプルに分け、検査機関へ。コーヒーや茶に含まれるカフェインは禁止薬物だが過度の摂取（目安はコーヒー８杯以上）でなければ違反とはならない。

　◆日本のアンチ・ドーピング対策　各競技団体が予算化し、独自でドーピング検査を行っている。日本陸連は例年、国内団体最高の約１２００万円の予算を割き、年間約３００件の検査を行っている。競技会だけでなく、他団体が踏み切れない競技外（所属での練習中など）の検査にも積極的に取り組んでいる。国もスポーツ振興くじｔｏｔｏから検査料３万５０００円の７５％を補助金として交付して支援。検査は８５年に三菱化学ビーシーエルの協力でアジアで初めて設立されたＩＯＣ認定ドーピング機関で行われる。

ｔｏｔｏでアンチ・ドーピング活動助成

　サッカーくじ（ｔｏｔｏ）の売り上げをもとにした来年度のスポーツ界への助成金が大幅に減る見通しの中、日本体協は１１日、助成の申請を総合型地域スポーツクラブと、国体のアンチ・ドーピング活動に関連する事業に絞る方針を明らかにした。くじの売り上げ減少に伴い、来年度のスポーツ界への助成は、本年度の約２７億円から５億〜１０億円まで落ち込む見通し。

伊藤さん４年間出場停止「本当に自分の尿だったのか…」

　日本陸連が本格的にアンチ・ドーピングに乗り出したきっかけは９６年春、陸上短距離の伊藤喜剛選手が米国合宿中の国際陸連による抜き打ち検査で陽性と判定され、４年間出場停止処分（後に２年に軽減）を受けたことから始まった。アンチ・ドーピング小委員会を立ち上げ、再発防止にまい進。９７年から２年に１度「クリーンアスリートを目指して」と題した啓発誌を選手、団体に配布し、薬物に対する意識を浸透させてＨＰにも情報を満載した。

　アトランタ五輪の夢を断たれた伊藤選手は当時断固として否定、抗戦したが覆らなかった。停止期間中も貯金をはたいてこう丸組織採取手術を受け、潔白の証明を試みた。「まったく身に覚えがない。なぜ無実の人間が体を切り刻んでまでやらないといけないのか。陽性とされた尿は本当に自分の尿だったのか」。００年に引退し、茨城県内でスポーツインストラクターとして後継者育成に心血を注ぐ伊藤さんは今も自問自答。ドーピング根絶を強く願っている。