日本サッカー協会は８日、東京都内で２０１８、２２年Ｗ杯日本招致委員会の設立会見を行い、犬飼基昭委員長（日本サッカー協会会長）は国際サッカー連盟（ＦＩＦＡ）が開催条件に定める８万人以上収容のスタジアムについて、新競技場建設で乗り切る方針を示した。

　犬飼委員長は「（日韓共催の）０２年大会から間もなく、（１６年の）東京五輪が実現しなかったなどの懸念もあるが、強い意志で招致を目指す」と決意表明した。

　両大会の開催地は来年１２月２日に決まるが、両大会招致には共催を含めて８カ国・地域、２２年のみの招致には韓国とカタールが立候補しており、いずれも激戦は必至。さらに１８年大会はイングランド開催が有力視されており、犬飼会長は１８、２２年大会のどちらかに絞る可能性も示唆した。

　招致委では今後、日本開催の意義や理念などを詰め、来年５月１４日までに開催契約書などをＦＩＦＡに提出する。