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W杯日本開催実現へ新競技場建設の方針

 日本サッカー協会は8日、東京都内で2018、22年W杯日本招致委員会の設立会見を行い、犬飼基昭委員長(日本サッカー協会会長)は国際サッカー連盟(FIFA)が開催条件に定める8万人以上収容のスタジアムについて、新競技場建設で乗り切る方針を示した。

 犬飼委員長は「(日韓共催の)02年大会から間もなく、(16年の)東京五輪が実現しなかったなどの懸念もあるが、強い意志で招致を目指す」と決意表明した。

 両大会の開催地は来年12月2日に決まるが、両大会招致には共催を含めて8カ国・地域、22年のみの招致には韓国とカタールが立候補しており、いずれも激戦は必至。さらに18年大会はイングランド開催が有力視されており、犬飼会長は18、22年大会のどちらかに絞る可能性も示唆した。

 招致委では今後、日本開催の意義や理念などを詰め、来年5月14日までに開催契約書などをFIFAに提出する。

 [2009年10月8日16時59分]


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