日本サッカー協会(JFA)は22日、23年女子ワールドカップ(W杯)の招致活動から撤退することを発表した。同日に臨時理事会を開き、決定した。

田嶋幸三会長は自身の責任を認め、23年大会以降の招致にあらためて取り組んでいく意向も示した。

国際サッカー連盟(FIFA)が25日の理事会で開催地を決める直前のタイミングでの撤退決定。田嶋会長は「このことはもちろん私の責任ということもあります。しかし、やったことが全て無駄になったとは思っていません。次につなげるためにも手をおろす決断につなげました」と説明した。

招致撤退にあたっては21年にオリンピック(五輪)が延期されたことで「潮目が変わった。2年の間に同じ国で大会をやるのかというネガティブな意見がまん延し始めた」とし、「(投票で)玉砕してもいいという委員の方もいました。しかし、玉砕することで失うこと、票読みがわかっていく中で全く支持されないまま負けることが次のステップにつながるかというと、ネガティブな方にも向かいかねない」と話した。

一方で、今後の女子サッカーへの継続したサポートも約束した。具体的には来年に開幕を発表している女子プロリーグ「WEリーグ」のサポートや育成年代への投資を挙げ「財政的なことも踏まえながら今まで以上に実行していきたい」と力を込めた。23年大会以降のW杯招致についても「日本でW杯をやらなければいけない」と引き続き、今後の開催実現を目指す覚悟を示した。

23年大会には日本のほか、ブラジル、コロンビア、共催のオーストラリアとニュージーランドの4候補から開催提案書が提出されていたが、今月8日にブラジルが新型コロナウイルスの影響による招致活動撤退を発表。日本は今月10日に発表されたFIFAの候補地視察などでの評価報告書でオーストラリア、ニュージーランドの共催に次ぐ2番目の評価を受けていたが、3候補に減ったことや、五輪延期などの影響で票読みで劣勢に立たされていた。