スポーツ

反ドーピングで米五輪委、ＭＬＢらが協力

　米国オリンピック委員会（ＵＳＯＣ）は１０日、大リーグ機構、ＮＦＬの両団体とともに反ドーピング活動のための基金を設立すると発表した。３団体は各３００万ドル（約３億２７００万円）を拠出。米国反ドーピング機関（ＵＳＡＤＡ）の１００万ドルを加えて、計１０００万ドル（約１０億９０００万円）の基金となる。

　基金は主に研究費となる。既存の検査方法の低コスト化や、新たな薬物への対応、ヒト成長ホルモン（ＨＧＨ）に対する有効な検査の確立などが課題という。また健康、倫理の両面から反ドーピングを訴える活動も計画されている。

　今後、ＮＢＡ、ＮＨＬ、米プロゴルフ協会（ＰＧＡ）も活動に参加する見込み。

　ＵＳＯＣのユベロス会長は「スポーツの価値を損なう恐れのある問題に、米国のメジャースポーツの組織が共同で立ち向かう意味はきわめて大きい」と意義を強調した。

［2008年1月11日11時30分］

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