“独裁体制”の刷新なるか。選手との対立が表面化している全日本テコンドー協会において、8日に都内で開かれる定例理事会で、金原昇会長を含む理事全16人の総辞職が起案されることが確実となった。

複数の関係者によると、決議される可能性は極めて低いが、ガバナンスが機能していない現体制の見直しを内部から改めて訴える。

テコンドーは20年東京オリンピック（五輪）正式競技種目だが、強化方針などを巡り選手と協会が対立し、強化選手の大半が9月の合宿参加を取りやめた。双方が出席した今月1日の協議会は紛糾し、協会に不信感を抱く選手が次々と途中退席。シドニー五輪銅メダリストで協会の岡本依子副会長は、協議会後の会見で全理事の辞職を求める姿勢を示していた。