アジア・ハンドボール連盟（ＡＨＦ）が異例のやり直しとなった北京五輪アジア予選に参加した日本と韓国に対して罰金１０００ドル（約１０万円）の処分を科した問題で、日本ハンドボール協会は３日、東京都内で対応を協議し、あらためて支払い拒否の方針を決めた。

　韓国ハンドボール協会は２日に従来の姿勢から一転して支払いに応じる意向を表明したが、日本協会の市原則之副会長は「国際連盟（ＩＨＦ）の決定に従って再予選に参加しただけでなぜ罰金を支払う必要があるのか。フェアプレーとスポーツの尊厳を守る上でも筋を通したい」と話した。

　ＡＨＦは支払期限の５日を過ぎた場合、罰金を倍額の２０００ドルとし、さらに数カ月延滞すればＡＨＦ主催大会から除外する事実上の資格停止処分の可能性を指摘している。日本協会の渡辺佳英会長は今月来日予定のムスタファＩＨＦ会長ともこの問題を協議する。