２０１３年以降の国体実施競技を見直す、日本体協の検討プロジェクト（杉山茂座長）は１２日、国体参加を希望する５１競技団体を約３６項目で採点し、毎年もしくは隔年で実施する競技を決める方針を明らかにした。

　五輪で採用する競技の位置付けや、都道府県で組織整備などが評価の対象となり、３月までに終了したヒアリングも採点に盛り込む。競技数の上限が４０となる。