日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）は、柔道に端を発した暴力問題について、柔道を除く夏季冬季五輪加盟競技３１団体の強化責任者からの聞き取り調査を８日、都内で終えた。調査担当だったＪＯＣ強化担当の福井烈理事は「すべての団体から暴力、パワハラ、セクハラはいっさいないと回答を得た」と発表した。

　前日の１５団体に続き、この日は１６団体との面談を行った。１団体１５分程度に限られていたが、市原則之専務理事は「ＪＯＣは真剣に取り組んでいるという姿勢をまず見せなくてはいけない」と強調。今後も、１４日の緊急コーチ会議や、アンケートでの調査を行っていく。「体罰という言葉が死語になるように、暴力を閉め出す努力をしていく」と、暴力、パワハラなどの撲滅に強い姿勢を見せた。