日本体協、日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）、日本障害者スポーツ協会、全国高等学校体育連盟、日本中学校体育連盟は２５日、東京都内で「スポーツ界における暴力行為根絶に向けた集い」を開き、基調講演とシンポジウムの後に「暴力行為根絶宣言」を採択した。

　大阪市立桜宮高バスケットボール部の主将が体罰を受けた後に自殺し、柔道女子日本代表での暴力指導を選手１５人が告発して社会問題になる中、宣言は「暴力行為は人間の尊厳を否定し、スポーツそのものの存立を否定する恥ずべき行為」と指摘。指導者に暴力を必要悪とする誤った考えを捨て去るよう求め、選手やスポーツ団体も一体となって暴力根絶に取り組む必要性を強調した。

　基調講演では元陸上選手の為末大氏が「今後のスポーツ界は問答無用の管理型から選手が自立し、対等な関係で指導者と対話して閉鎖性を壊すことが大切だ」と訴えた。