世界反ドーピング機関(WADA)や製薬会社などが薬物違反の取り締まり強化について議論する国際会議が28日、東京都内で開かれ、国際刑事警察機構(インターポール)の担当者が「禁止薬物は、麻薬と同様に国際的な犯罪組織の大きな収入源になっている」と取引の現状を説明した。

 会議ではインターネットを通じて禁止薬物の流通が拡大し、トップ選手だけでなく一般市民にも広がっていることが報告された。WADAのハウマン事務総長は「社会全体にとって深刻な問題だ」と指摘し、関係機関が連携して対処する必要性を強調した。

 問題となっているロシアの組織的ドーピング疑惑について、WADAのリーディー委員長は「ショックを受けた。スポーツの高潔さにとって脅威だ」と述べた。

 会議は今回が2回目で、政府の2020年東京五輪・パラリンピックに向けた戦略的な国際貢献事業「スポーツ・フォー・トゥモロー」の一環として開催された。