国際バスケットボール連盟（ＦＩＢＡ）が資格停止の制裁を下した日本協会の人事に介入することが２７日、分かった。日本協会への通告文書に明記されているもので、今後はＦＩＢＡが立ち上げる第三者委員会（タスクフォース）がすべての権限を持つ。ＦＩＢＡのパトリック・バウマン事務総長（４７）はガバナンス（組織統治）を欠く現体制に強い不満を持っており、現理事の総辞職は避けられなくなった。

　早期の制裁解除に向けて選手たちも動く。ＮＢＬの所属選手を中心に構成される日本バスケットボール選手会の岡田優介会長（３０＝つくば）は２７日、来月１日に臨時理事会を開き、今度の対応を選手間で協議する意向を示した。「予想していたこととはいえ、残念。いち早く制裁が解けるように、選手も何かできることがある」と述べた。参加人数は未定だが、東京と名古屋を映像で結び、善後策を検討する。

　１３年９月に設立された選手会の目的は、これまでは主に普及活動にあった。ファンと交流するイベントを開催するなどし、裾野を広げてきたほか、ｂｊリーグ所属選手とも合同イベントを開き、「選手には垣根はない」と示してきた。国際試合停止処分を受けた現状においては、選手側の声を日本協会に届けることも役割の１つになる。

　女子日本代表の大神雄子主将（３２）も同調する。現在は女子には選手会はないが、「男子とも協力していきたい。声を上げる人数を増やしていかないと」と話した。高校、大学、社会人の各カテゴリーの大会会場での署名活動などが、すぐに実行できる動きとなりそうだ。