日本相撲協会のアンチ・ドーピング委員会は１７日、東京・両国国技館で会合を開き、力士に対するドーピング検査を年内に試験運用することを決め、大麻に陽性反応を示した場合は解雇処分とすることを確認した。検査はすべて抜き打ちで、本場所中には行わない。

　相撲協会は今月２日に実施した大麻への簡易尿検査とは別に、ドーピング検査導入の方針を既に決めていた。大麻問題でロシア出身の３力士が解雇されたことで、日本アンチ・ドーピング機構の専門委員でもある大西祥平委員は「大麻（で陽性なら解雇）は、相撲協会の処罰の事例として決まった」と話した。

　大西委員によれば、禁止薬物リストは世界反ドーピング機関（ＷＡＤＡ）規定に準じ、大麻以外の罰則も相撲協会で独自に決める。本格実施は来年以降となり、試験運用では処罰はせず、違反者の公表もしないという。

　また試験運用前に全力士対象の説明会を行い、服用しているサプリメントなどをチェック。ドーピングについて説明した資料も配布するという。