日本トライアスロン連合（ＪＴＵ）の２０００年度予算は、年間約４億円に達する。収入は、競技者登録などいわば自活部分が全体の１５％で、残りの８５％は９社のオフィシャルスポンサーからのマーケティング収入による。強力で良質なスポンサーとの二人三脚路線が、潤沢な財政、順調な普及、強化を支える。

　中でも、ＮＴＴの支援は１１年目で、最も長期かつ密接だ。分割再編で今年からＮＴＴ東日本、ＮＴＴ西日本となったが、支援体制は全く変わっていない。ＮＴＴは９０年に「電話事業１００年記念イベント」の一環としてトライアスロンのサポートを開始した。支店レベルで各地のトライアスロン大会を協賛するうちに、この競技に対する認識を深め、一段強い協力関係を築くことにした。

　ＮＴＴ東日本・西日本は「多くのボランティアに支えられた地域密着型のスポーツであることが、地域通信会社である企業カルチャーとなじみやすい。当時、新しいスポーツであり、かつボランティアを中心とした地域密着型のイベントとして脚光を浴びていた」と説明した。９０年には冠大会の「ＮＴＴトライアスロンサーキット」として支援に乗り出した。

　９６年には「スポーツ競技として発展してきたことから、イベントの格付けを地域貢献からスポーツ振興へと変えた」として、大会名も「ＮＴＴトライアスロンジャパンカップ」と変更して支援を継続。推定で年間１億５０００万円以上の支援は、もう１０年間も続いている。

　伝統も、五輪での実績もない。世間的認知度も少ない。そんな新競技が、なぜ巨大スポンサーからの支援を受け続けることができたのか。ある広告関係者は「日本オリンピック委員会の中の競技団体の姿勢は一方的なところがある。資金を提供してもらってもスポンサーとの接点は少ない」と説明する。しかし、ＪＴＵとＮＴＴの関係は違う。五輪代表の現状や大会運営の報告はもちろん、問題が生じた場合でも「何も隠し立てはせずにさらけ出している」（ＪＴＵ関係者）とコミュニケーションと透明性に心がけている。

　そうした姿勢が「一緒に競技を育ててもらっているような形」（ＪＴＵ関係者）という理想的な関係を実現させている。広告関係者の間でも、ＪＴＵのスポンサーに対する紳士的な姿勢は高い評判を得ている。

　８６年には全国で年間２０大会しか行われなかったトライアスロンだが、今では年間で約２００大会、４７都道府県ほぼ全県で開催されている。その背景には、協賛企業を単なるスポンサーとして扱わず、パートナーとして付き合う姿勢があった。【五輪取材班】

（２０００年４月１６日付）