日本高野連は20日、夏の甲子園大会と出場権をかけた地方大会の中止を発表した。各地方で独自の単独大会開催への動きがあり、日本高野連、朝日新聞も財政面の援助など3年生最後の舞台へ今後も知恵を絞る。

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夏の甲子園と49地区大会の開催可否決定のリミットは、実は6月初旬だった。

だが緊急事態宣言が解除されていく中、日本高野連はあと2週間待たずに中止を決断した。八田会長は「なぜもっと早く決定できなかったのか、もう少し延ばせるのではないかと2つの考えがある」。4月26日、高体連が全国高校総体（インターハイ）の中止を決定。センバツの時と同様、野球も早く決断しろという声が出た。一方で、野球関係者は、最後まで開催の可能性を探るべきと願った。

結果として、早い段階で中止を決めたのは、全国の3年生が最後の試合をできるようにとの配慮からだった。各地方で独自大会の動きが活発化しているが「本大会がどうなるか決まらないと動けない」と話す地方高野連関係者は多かった。これで、未定だった地区も堂々と検討できる。財政面の援助決定も大きい。朝日新聞社の渡辺雅隆社長は「可能な限り支援できれば。何とか最後にユニホームを着て活躍できる場を作れないかという思いは共通している」と明かした。コロナ禍の中、日本高野連と各都道府県高野連が最大公約数を探して情報交換。3年生に今できる最善の花道を準備すべく、この日の結論となった。【アマチュア野球担当＝石橋隆雄】