新型コロナウイルス感染拡大でシーズンが開幕できない状態が続くMLB。MLBは現地11日に各チームのオーナーと会談し、短縮したシーズン案について承認を得たと報じられた。7月4日前後に開幕し、82試合制のシーズンとなること、プレーオフ進出チームを従来の10から14チームに拡大、球団収益の50％前後を選手と折半するというものだ。

これに対し選手会側は収益の折半という点で大きな不満を持っていると伝えられている。この争いについては過去のストライキ時と同様、大金持ち同士の醜い争い、といった表現も使われ始めている。

そうしたこともあってか12日に行われたMLBと選手会による協議では新型コロナウイルスの感染防止に対する安全面の説明が行われた一方で、球団の収益の折半や給与の支払いなど、金銭面についての提案はなかったという。

一方でチーム側も試合が行われていないことで財政的に逼迫してきているようだ。職員への給与支払いなどで対策を打ちだすチームが出てきている。

現地13日、AP通信はマーリンズが6月1日からチーム職員90～100人を一時帰休させると報じた。ベースボール関連の運営スタッフの約40％が影響を受け、状況は毎月評価される予定だという。少なくとも10月の終わりまで続けられるということである。デレク・ジーターCEOは先月給与を返納することを職員に伝え、幹部も減額で合意していた。

一方マリナーズは同日、やはり10月末までの5カ月間、特定の職員の給与削減を発表した。6万ドル以上の給与契約を結んでいる職員が少なくとも20％カットされることになるという。対象となるのはメジャーのコーチやマイナーのコーチとコーディネーター、スカウトなどだという。約半分の職員は給与削減の対象にならないとしている。

この給与削減の代わりに10月までの給与支払いは保証され、一時帰休や解雇は行われないとしている。マリナーズは以前5月31日までは給与全額の支払いを通達していた。

他のチームも状況は同じなので、今後同じような対策を打ち出すことになるだろう。それだけに再開交渉がスムーズに、イメージダウンすることなく進むことを期待したい。