三井不動産は27日、球場やホテルなどを運営する東京ドームに対し、株式公開買い付け(TOB)を実施し、完全子会社化すると発表した。東京ドーム経営陣は賛同しており、友好的買収となる。1株当たり1300円で買い付け、約1200億円を投じる。

完全子会社化後は、読売新聞グループ本社に東京ドーム株の2割を譲渡し、3社間で資本業務提携を結ぶ。読売新聞グループと共同で、球場や一帯のホテルなどを再整備する狙いがある。

TOBの期間は11月30日から来年1月18日まで。東京ドームと激しく対立し、社長らの解任を提案している大株主の香港ファンド「オアシス・マネジメント」も売却に応じる可能性がある。同ファンドは今年1月時点で株式の9・61%を保有。以前から業務改善策を示してきたが対話を拒否されたとして、10月に長岡勤社長と社外取締役2人の解任を提案していた。

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原監督は、三井不動産が読売新聞グループ本社とともに東京ドームを買収する方針を固めたことを好意的に受け止めた。山口オーナーへの報告の場でも話題に上がったことを明かし「後楽園、東京ドームは我々にとってかけがえのない場所。読売グループがお金を出してくれて自分たちのものに近づくという部分においてはありがたいの一言。選手、OBの方も喜んでいらっしゃると思います」と語った。