テレビ局から番組制作のを請け負う制作会社の労働環境をご存じでしょうか。先日、制作会社約１２０社が加盟する全日本テレビ番組製作者連盟（ＡＴＰ）の会見を取材し、驚きました。

　ＡＴＰが１６年６月から１７年５月末にかけて加盟社に行い、回答のあった５５社のアンケートによると、「法定時間外と休日労働を合わせた時間」が、プロデューサー（Ｐ）の平均時間が、月に５２・８５時間（回答２６社）、アシスタントプロデューサー（ＡＰ）は４２・０４時間（回答２１社）。ただ、ディレクター（Ｄ）は７４・６９時間（回答２７社）、アシスタントディレクター（ＡＤ）は８４・１６時間（回答２８社）で、ＡＤは一般的に過労死ラインと言われる８０時間を超えていると説明していました。

　会社の規模を示す従業員別では、１０人以上５０人未満の会社のＤの平均は月に６９・５時間、ＡＤは７４・７５時間。５０人以上の規模の会社はもっと過酷で、Ｄは８８・２１時間、ＡＤは１００・７２時間と１００時間を超えていました。

　最も長時間働いた社員の「法定時間外と休日労働を合わせた時間」の平均は、Ｄは月に１６９・６４時間（回答２６社平均）、ＡＤは１７１・２２時間（回答２６社平均）だそうです。

　過酷な環境の中、我々、視聴者を楽しませてくれる番組を作っていると思うと頭が下がります。一方で、いくらテレビが好き、番組作りに情熱を持っていると言っても、このような環境では次世代を担う制作者は減っていくばかりで、育つどころではないと危惧されます。

　働き方改革が叫ばれる中、ＡＴＰは民放、ＮＨＫと改善に向けて話し合っているようですが、環境が改善され、それにともなって、これまでなかったような良質な番組が生まれることを期待したいものです。