＜寺尾で候＞

日刊スポーツの名物編集委員、寺尾博和が幅広く語るコラム「寺尾で候」を随時お届けします。

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“キャンプ銀座”の沖縄をはじめ、全国的に新変異株「オミクロン」が急拡大している。プロ野球・Jリーグによる新型コロナウイルス対策連絡会議を終えた愛知医科大教授・三鴨広繁は“ウイルス戦争”が続くとした上でオチまでつけた。

「ウイルスも生き残りをかけている。彼らも絶滅するわけにはいかないから、今後も変化を続ける。ゼロにはならないが、収まっていくことはあり得る。あと1年半ぐらいかかるというのは私の予想。間違っていたらお許しください」

そのスポーツ界に“助っ人問題”が再燃した。11日にオミクロン株の対策強化として、「外国人の入国禁止措置」を2月末まで延長することが発表され、来日に待ったがかかったのだ。

昨シーズンも開幕に遅れたが、今年もまた、いざキャンプインというタイミングで水を差された形。特に新外国人については、できるだけ早いうちに力量を見極めて布陣を固めたいもので、各球団とも頭を悩ませそうだ。

すでに市中感染しているところに、改めて水際対策の強化で締め付けた政府だから、現状が急転しない限りは簡単に緩和されそうもない。新助っ人のキャンプ期間のチーム合流は絶望的といった声が大勢を占めている。

ある政府関係者は「感染が急減するとか、よほど国民に活力を与えるといった理屈がない限り、原理原則として厳格化した以上、いくら野球、サッカーのプロスポーツといえども容易に緩めることはできない」と立場を強調した。

しかし、別の関係者は「どこまで特例を拡大するかだろう」と違った見方をした。「感染が拡大している一方、これからどこまで絞りをかけていくか、政府としても悩んでいるところだ」という。

そもそも昨年も「特段の事情」という扱いで新規入国が可能になった経緯があった。またプレーヤーの家族も人道的配慮といった観点から入国が可能になった。今回も“特例”をどこまで認めるかが焦点になってくるようだ。

いかに「公益性」の概念、あるいは「緊急性」などを材料に駆け引きができるか。関係者は「そこには見えない大きな力も存在するのかもしれない」ともらした。今後の水面下交渉の行方が注目される。（敬称略）