3月31日に解散を決議したプロボクシングの統括機関、日本ボクシングコミッション（JBC）は2日、一般財団法人の継続を発表した。

精算法人として、ボクシングに関わる通常業務と並行し、再建に向けて協議し「今般賛同いただいた企業からの寄付を持って純資産額が300万円以上となった」と財団法人継続の条件をクリアしたと文書で報告。5月30日の評議委員会の決議を行ったという。

さらに「今回を機に経営管理体制を真摯に見直すこととし、特にガバナンスに関しては監督機能の人身一新と強化を図ります」と説明。永田有平理事長、浦谷信彰執行理事が退任し、新たに東京ドーム顧問の萩原実氏が理事長に就任するなどの人事を発表した。

亀田3兄弟側からの損害賠償訴訟で東京高裁から命じられた1億10万円の支払いや、新型コロナウイルス感染拡大による影響で悪化していた財務体質の改善をはじめ、中立公正な制度の導入、外部人材による理事の確保を表明。他プロスポーツ団体の制度も参考にしながら刷新を進めるとした。

「当財団の解散により多大なるご心配とご迷惑をおかけしたことを深くお詫び申し上げます」とあらためて謝罪。信頼回復と財団財政、経営管理体制の回復に向け「不退転の覚悟で臨んでまいります」と決意を示していた。