アルピニストの野口健氏（46）が、新型コロナウイルス対策の営業自粛要請に応じない一部のパチンコ店について「警察もこれらのパチンコ店を洗いざらい調査したらいいのでは」と私見を述べた。

野口氏は23日、ツイッターを更新。営業を再開した一部のパチンコ店に関する記事を貼り付け、「多くのパチンコ店が自粛要請に応じている中で営業を続けている店も少なくない。強制力の共わない自粛要請の限界か」とした。

続けて、「しかし、何らかの形で社会的制裁を受ける事になるだろう」と推測。「警察もこれらのパチンコ店を洗いざらい調査したらいいのでは。『何かしら』出てくるかもしれない」と疑いの目を向けた。

その後のツイートでは「この正念場の最中に於いて、営業を続ければ『パチンコ店不要論』等が社会に広がるだろう」と指摘。「強制力をもたない自粛要請だからと軽く見ない方がいい」と営業を続ける一部パチンコ店に警告した。