元タレント中居正広氏（52）と元フジテレビアナウンサーの女性とのトラブルをめぐり、中居氏の代理人弁護士が6日、書面を通じてメディア各社に声明を発表し、同日「週刊文春　電子版」が「【衝撃スクープ】中居正広『性暴力』の全貌がついに分かった！《被害内容が記された通知書を入手」と題して配信した記事に反論した。

代理人弁護士は、記事中に登場する「通知書」をめぐって「出所自体や真偽も不明なものですが、そもそも通知書というものは、書き手の一方的な認識を記載するものです」とし、「記事にある『通知書』なるものに記載されている表現・描写、『不同意性交罪に該当しうる性暴力であり、不法行為』等をはじめとした記載は、当職らの認識とは大きく異なるものです。また、当時を再現したかのような描写も、同様に異なるものです」と反論した。

また「この事案については一般的に性暴力という言葉から想起されるような行為ではなく、また不同意によるものではなかったものと、当職らは評価しています。かつ、法令に違反するようなものでもありません」などと主張した。

これを受け、女性側の代理人である弁護士の菅沼友子氏は取材に対し声明を発表。「8月6日公開『週刊文春電子版』の中居正広氏をめぐる記事に関し、中居氏代理人らは所属事務所のホームページ上に文書を掲載しました。その中に、あたかも被害女性であるAさんや代理人である当職が守秘義務に違反しているかのような表現がありますが、Aさんも当職も守秘義務に反する行為は今回もこれまでも一切しておりません。そのことは中居氏代理人らにも事前に説明したところです」と説明した。

その上で「にも関わらず、中居氏代理人らがこのような記載を含む文書を公表されたことは極めて遺憾です。むしろ、本事案について『不同意によるものではなかった』と中居氏代理人らが本文書中で言及したことの方が守秘義務違反に当たるのではないかと考えます」とし、「中居氏側は、これまで公表した文書においても事実と異なる内容を述べてAさんに対する二次加害を行ってきましたが、今回の中居氏代理人らの文書をきっかけにAさんに対する誹謗中傷、攻撃がまた激しくなることが強く懸念されます」と指摘した。

さらに「Aさんが守秘義務違反をしているということは事実ではありません（もし中居氏側が当方の守秘義務違反を主張するのであれば訴訟等の法的手続きにおいて事実の確定を求めるべきです）ので、Aさんに対する事実ではない誹謗中傷・攻撃は絶対にやめてください。また、報道機関の皆様におかれてはこの点につき一層のご配慮をお願いいたします」と強調した。