元テレビ朝日社員の玉川徹氏は16日、同局系「羽鳥慎一モーニングショー」（月～金曜午前8時）に生出演。イラン情勢をめぐり、米国とイランが戦闘終結などに向けた「覚書」に合意したことを踏まえ、将来的に日本の自衛隊に機雷掃海などの任務が求められる可能性やその条件などについて、自身の見解を示した。

米国とイランの「覚書」合意を受け英国、フランス、ドイツ、イタリアはホルムズ海峡の安全確保に関する共同声明を発出。先進7カ国首脳会議（G7サミット）に出席するため訪欧中の高市早苗首相は、日本にも共同声明への参加の申し入れがあったとした上で、「参加します」と明言した。共同声明では、各国の憲法に従って、事実上封鎖されているホルムズ海峡での商船航行の安全確保や機雷除去活動への関与にも触れられているため、今後、自衛隊派遣の可能性を含め、日本政府の判断が問われることになる。木原稔官房長官は15日の会見で、自衛隊派遣に関して「何ら決まっていることはございません」としている。

この日の放送では、米イラン両国の「覚書」締結を受けた今後の世界情勢について、専門家の解説をまじえながら展開を予測。日本がホルムズ海峡で役割を果たすことが求められる可能性のほか、ホルムズ海峡がもし開放された場合でも、現在世界各国が受けているさまざまな影響がすぐに事態好転につながるとはいえないという見立ても示された。

玉川氏は、今後、ホルムズ海峡での機雷除去という展開になった場合を念頭に、「イランは掃海の能力が低く、（機雷を）まいたんだから自分で回収しろと言われてもそういうふうな軍隊ではない、うちはまく方であって、回収する方はないという考えでやっている」と指摘。MCのフリーアナウンサー羽鳥慎一が「ひどい考えですよね」と述べると、「でも現実はそう」と応じ、「アメリカも掃海能力はあまり高くなく、日本と英国が高いと言われている」とした上で、「英国の方が（ホルムズ海峡に）近いので、メインはやっぱり英国の方がやるのかなという気もしますが、それでも足りないとなれば日本も、ということになるが、掃海艇が日本から湾岸地域に行くのに20日以上の期間がかかる」と、地理的な問題に言及。「急ぐということであれば、中東にも展開しているイギリスか、少ないながらもアメリカというところではないか」と述べた。

一方で「日本がやる場合は当然ながら、イランの同意が必要と思う」とも指摘。「イランの協力のもと、イランからの要請も含めて日本がやる、という形ではないと、ちょっと憲法上の問題もあって（自衛隊は）出せないのではないか」と述べた。

羽鳥は「と、いう問題が、（ホルムズ海峡が）仮に開放されたとしてもありますし、開放されるかもまだ分かっていない」と述べ、依然中東情勢は不透明であることに触れた。