阪急阪神ホールディングス（HD）株式会社の定時株主総会が18日、大阪市の梅田芸術劇場で行われた。株主からは昨年7月1日に株式会社化された宝塚歌劇団への意見も乱れ飛んだ。

劇団では23年9月末に、宙組団員が急死した問題を巡り、西宮労働基準監督署（兵庫県）から是正勧告を受け、再発防止に向けた改革を行ってきた。改革の一環として、透明性の高い組織運営を行うため、劇団は阪急電鉄が100％出資する「株式会社宝塚歌劇団」に移行された。

ある女性株主からは、宝塚歌劇団の株式会社化以降の成果について質問が飛んだ。

担当役員は、原則月1回、社外取締役、監査役から経営に関する助言を受けており、「経営に関する、監視監督機能を適切に果たしていただいている」と回答。劇団員についても「コンプライアンス遵守に向けた意識が一層高まりつつある。今後も意識改革、コミュニケーションのあり方に就いても改善に取り組みたい」と語った。

嶋田泰夫阪急阪神HD社長兼グループCEOからも「目先でやらないといけない、早く解決しないといけない課題は、かなりめどがついたという手応えはある。時間がかかる大きな課題はいくつかあるので、それも普段の改革を進めながら改革を進めたい」と説明した。