阪急阪神ホールディングス（HD）株式会社の定時株主総会が18日、大阪市の梅田芸術劇場で行われた。株主からは昨年7月1日に株式会社化された宝塚歌劇団への意見も乱れ飛んだ。

劇団では23年9月末に、宙組団員が急死した問題を巡り、西宮労働基準監督署（兵庫県）から是正勧告を受け、再発防止に向けた改革を行ってきた。

ある株主からは、阪急友の会の仕組み、チケットを巡る譲渡やリセール、手数料について、宝塚歌劇共通IDでのサービス利用状況に応じて加算される「タカラット」について、宝塚大劇場の車いすスペースに空きがある場合のスペースの解放、演出家不足と作品づくりへの要望、歌劇団95期生の活躍によって後輩に活躍の場が与えられない、劇団員の人数が増えてどのように調整するのか、大劇場周辺にくつろげるスペースを作るべき、などさまざまな意見がなされた。

嶋田泰夫阪急阪神HD社長兼グループCEOは「すいません。もう少し質問を…。3つとおっしゃっていましたが、だいぶたくさんおっしゃられて」と質問攻めに困惑しつつ、「熱意を持って応援いただき、ありがとうございます」と語った。

担当役員からは「私設ファンクラブとのチケットの取引は契約を結ぶべく準備中」「手数料については一定の透明性を図りたい」「お体の不自由な方にもお楽しみいただきたい。一定のスペースを用意する必要がある」「大劇場南側に新しいビルを建設しており、完成したときにはおくつろぎいただけるスペースを展開したい」などの回答があったが、一部の質問には「改めて後ほど係の方から説明させていただく」と説明するにとどめた。