元テレビ朝日社員の玉川徹氏が3日、同局系「羽鳥慎一モーニングショー」（月～金曜午前8時）に出演。企業への不正アクセスをめぐり、企業に提供する個人情報の必須項目に疑問を示した。

相次ぐ企業への不正アクセスの話題で、2日に行われたGMOインターネットグループ熊谷正寿社長の会見について取り上げた。熊谷氏は2年前に子会社からシステムの脆弱（ぜいじゃく）性を指摘されていたことを明かし「この指摘をサービスの運営において生かすことができませんでした」と謝罪した。

玉川氏は「GMOだけの話じゃなくて、不正アクセスってすごい増えてますよね。何百万件っていう個人情報が『抜かれました抜かれました』ってみんな言ってるんだけど、こっち側からするとですよ？まだ私被害に遭ってませんけども、被害に遭う側から考えると、その情報本当に必要だったのかって思うんですよ」と投げかけた。

続けて「例えば生年月日ね。何かその会社のサービスを使うためには『必須』『必須』『必須』って書いてあるわけですよ。その中に例えば生年月日があって。生年月日ってなんで必要なんだろうと」と疑問を述べ、「電話番号も住所もメールアドレスも書くと。企業側から何かあった時に連絡を取りたいんだってことであれば、もしかしたらメールアドレスだけでもいいかもしれないですよね。それなのに、電話番号も住所も全部書く必要があるのかと。ずっと思ってるんです」と話した。

また「今回いろんな企業がある中で『クレジット情報は盗ませませんでした』って言ってるところが多くて。そこは何で盗まれてないかって言ったら、それは持ってないから。持ってないものは盗まれないんですよ。当たり前だけど」と語り、企業側が顧客に対して準備する賠償金についても「経営に大きな影響があるんだったら、この情報はどうしても必要かって企業側が考えて、これはいらないなと」と必須項目について再考すべきと訴えた。

生年月日については「どうしてもマーケティングに使いたいんだったら、例えば私だったら『60代』でいいわけですよね。生年月日まで入れなくても。60代だったら個人特定までいかないかもしれないので、そういう対策も取って欲しいし、逆に言うと消費者側も『漏れた。みんなやられてる。しょうがないよね』じゃなくて、『漏れた。どうしてくれるんだ』ってことをちゃんと言った方がいいんじゃないかと」と私見を述べた。