パラスポーツ各競技団体が活動再開へ最終調整、準備を進めている。

新型コロナウイルス感染拡大に対する政府の緊急事態宣言が解除されたのを受けて、夏冬34の競技団体が日本パラリンピック委員会（JPC）の要請に従って今後の練習再開や施設利用、競技会開催などに関するガイドライン策定中。28日にはJPCが競技団体を対象にオンラインの説明会を開催した。

パラスポーツでは障がいの種類や程度、基礎疾患などによって呼吸機能が低い選手もおり、ウイルスに感染すると重症化が懸念されている。練習や競技に臨む上で介助者をはじめ複数のスタッフが必要なケースもあり、「3密」を避けることが難しいことから活動再開へ苦慮する競技団体もある。競技、障がい特性によって対応はさまざまで、日常生活での感染予防を含めた独自のガイドラインが求められる。

特にJPCが重視するのは東京都内のナショナルトレーニングセンター（NTC）の利用方法についてで、オリンピック（五輪）、パラリンピックの最重要強化拠点での感染を防ぐための慎重な計画が絶対条件になる。

各競技団体は6月5日を目途にガイドラインをJPC提出。日本障がい者スポーツ協会医学委員会の審査をクリアした上で活動再開へ動き始める。