東京オリンピック（五輪）・パラリンピック大会組織委員会の森喜朗会長（82）が28日、1年程度の延期が決まった東京五輪の開催時期について、早期に決断を下す姿勢を示した。日本テレビ系列の情報番組に出演して語ったもので、21年夏が望ましいとした上で「この1週間で詰めきって、来週中には何らかの結論を出したい」と断言した。

21年夏開催については、国際オリンピック委員会（IOC）委員で国際体操連盟会長の渡辺守成氏が27日、日刊スポーツの取材に「現実問題、7、8月の開催になるのではないか」と述べていた。森会長もそれに同調するように「夏ということだから、6月から9月の間と考えていいんじゃないか」。五輪予選の実施はもちろん、会場の再確保、宿泊、輸送、警備、ボランティア、チケットなどの確認作業もあるため、「できるだけ準備期間が長い方がいい」と話した。

近年の五輪は開会式を含めて17日間で行われ、金曜日に開幕し、大会中3度目の日曜日に閉幕するのが通例。来年の五輪は今年の7月24日と同じ金曜日の7月23日に開幕し、8月8日に閉幕する日程が浮上している。

また、森会長は発生が見込まれる追加費用に関しても持論を口にした。「IOCは金を（なるべく）出さないようにしているが、今回の問題は（ウイルス発生の問題で）誰に責任があるわけでもない。東京都、組織委、政府にも責任があるが、同時にIOCにも責任を持ってもらわないといけない」と言及。日本側だけでなく、IOCも負担するべきとの考えを強調した。