東京オリンピック（五輪）・パラリンピック大会組織委員会の高橋治之理事が27日、日刊スポーツの取材に応じ、大会開催について「米バイデン大統領の後押しが必要だ」と述べた。

米国選手団が世界最大数を誇り、米放送局NBCが放映権を持つことなどから「米政府が主体的に動いてくれれば開催へ前向きになる。近々、バイデン氏が五輪開催へ向け何らかの発言をしてくれるだろう」と期待した。同日、米紙ウォールストリート・ジャーナル（電子版）が高橋氏のインタビューで同様の内容を報じた中で、国際オリンピック委員会のバッハ会長に対し「彼は決断を下すことはできない」などと発言したと報じたが、同氏はそれを否定。「IOCだけでなく東京の組織委など関係各所全てで開催するかどうかを決めていくべきと主張した」と話した。