東京五輪・パラリンピック組織委員会は16日、オンラインで国内競技団体（NF）協議会を開催し、来年の東京大会に向けて意見交換をした。

同協議会は1月に開催して以来5カ月ぶりで、五輪36団体、パラ26団体の代表者がリモートで参加。岡崎助一議長は会議後に「オンラインは、各NFの代表者に選手に近い方が多いため。注意喚起も含めての処置」と説明した。

会議には組織委の森喜朗会長らが出席し、国際オリンピック委員会（IOC）理事会、組織委理事会を受けた新たな大会への具体的な考え、取り組みなどを説明。その後、各NFから新型コロナ対策や変更された選手選考方法などについて意見、質問を受けた。

確認されたのは、情報の共有。各NFは選手の競技再開や大会運営などガイドラインつくって対応している。室伏広治副議長は「各団体やIFの知見を共有しながら、準備をすすめていく。今後は状況も変わっていくと思うので、情報の共有がポイントになる」と話した。

また、新型コロナによる影響の大きいパラ競技について、中南久志パラリンピック・ゲームズ・オフィサー（PGO）は「パラはオリ（五輪）以上に気を使う部分がある」と話し、日本パラリンピック委員会（JPC）との連係を強化しながら準備を進めていく意向を示した。

大会延期でコスト削減、サービスレベルの見直しなど新たな大会への準備の中には参加者の削減も含まれるが、岡崎議長は「アスリートと競技運営の人材については確保する。削減は例えば国際競技連盟（IF）の役員など。これから具体的に協議していく」と話していた。