日本サッカー協会（JFA）は19日に理事会を開き、2034年のワールドカップ（W杯）の開催国に立候補はせず、サウジアラビアを指示する方針を固めた。

4日にFIFAのカウンシルが行われ、34年大会はアジア・オセアニア地域で開催することで決定。開催地に立候補する場合は年内に意思表明をし、24年7月までに開催を提案する「招致意向書（ビットブック）」を提出する流れになったという。

2002年W杯日韓大会の招致などにも関わってきた田嶋幸三会長は「とても6カ月では（招致意向書の作成は）できるはずがない」と話した。出場国が48チームに増えることもあり、スタジアムの基準は8万人以上収容が1つ、6万人以上が2つ、4万人以上が11個、最低でも必要になったという。提出期限までに、34年にこれを充足できる見通しを立てることも現実的ではなかった。

18日に行われたアジアサッカー連盟（AFC）の臨時総会で、宮本恒靖専務理事はすでに「アジアが団結して1つの候補に絞り、チャンスを広げるべきだ」と、すでに招致意向書を提出したサウジアラビアを支持する発言している。AFCのサルマン会長も、もサウジの支援を表明している。

日本協会は2005年宣言で2050年までにW杯を開催することを目指すとしており、今後も変わらずに可能性を探る。田嶋会長は「（50年までに）必ずもう1度機会はあると思う。今回はこの形になることが、そこを狙う近道になるのではないかと判断した」と語った。