国際サッカー連盟（FIFA）は5日、モロッコ・ラバトで緊急幹部会を開き、ジャンニ・インファンティノ会長（56）への支持を表明した。

インファンティノ会長はワールドカップ（W杯）の事業を民間投資会社に売却する計画を秘密裏に進めていたことが明るみとなり、猛反発を浴びて計画は中止撤回を余儀なくされた上、欧州サッカー連盟（UEFA）からは辞任を求められていた。

マティアス・グラフストロム事務総長らFIFA首脳陣が顔をそろえた中、インファンティノ会長は今回の騒動を謝罪。「今後、同様のことが起こらないよう約束する」と伝えた。

これを受けて同統括団体は「FIFA事務局長および出席したFIFA経営陣のメンバーは、211のFIFA加盟協会によって選出された唯一の役職者であるジャンニ・インファンティーノ会長に対し、全面的に支持することを改めて表明しました」と発表した。

そして「FIFAの経営幹部一同は、本日の会議の成果がFIFAのガバナンスを強化し、組織への信頼回復に寄与すると確信しています。そして、世界中でサッカーを発展させるという使命を継続しつつ、結束と透明性をもって、今後待ち受ける主要なイベントや課題への準備を進めていく所存です」と襟を正した。

ただ、今回の騒動でインファンティノ会長は多くの信頼を失っている。対立するUEFAだけでなく、ウェールズ協会やイングランド協会も会長支持を撤回。来年3月の会長選に向け、11月18日までに新たな候補者を擁立する動きが出てきそうだ。