国体の開催可否は来週中に決定へ、初の中止も視野に

鹿児島国体(10月3~13日)の開催可否が、来週中に決まる見通しであることが10日、わかった。新型コロナウイルス感染拡大で、すでに通常開催は絶望的。

1946年の第1回から初の中止も視野に入る。関係者は「できるだけ早く。選手のことを考えると来週中には決めないと」と明かした。

各都道府県の国体予選は5月から約3カ月で行われる。半分近くを過ぎて、関係者は「予選の60%ができていない。公正、公平が担保できない状況」。予選期間を考慮した延期も模索中だが、コロナ禍が今冬にどんな状況か、予想不能だ。

鹿児島は1年延期を要望する方針だが、21年三重、22年栃木は決定、23年佐賀、24年滋賀は内定済み。しかも都道府県持ち回り制の国体は全国2巡目が終わる2033年鳥取開催が「内々定」している。関係者は「4年どころか、13年先まで決まっている」とした。

国体は文科省、日本スポーツ協会、開催地の3者共催。同協会は今月中の決着を掲げていたが、前倒しする形になる。来週中の決着まで中止を避けるために必死の調整を行うことになるが、簡単ではない情勢だ。