愛知・名古屋アジア大会は度重なる計画変更など、紆余曲折の末に開幕にこぎ着けた。経費や実施競技、参加選手数は計画段階より増加。肥大化した大会で運営能力が問われる中、既にトラブルが散発している。組織委員会会長の大村秀章・愛知県知事は「毎日いろいろな事が起きると思う。アスリートファーストで対応していく」と気を引き締めた。

16年に開催地に決まり、アジアパラ大会も含めた経費は当初、1000億円程度を見込んでいた。しかし物価高騰などの影響で大幅に膨らみ、現在は約3700億円に上る見通しとなっている。国に支援を求め、特別措置法の制定により136億円の補助を受けることになった。

今大会はコスト削減のため選手村の建設を見送った。宿泊はクルーズ船とホテルを活用する方針だったが、アジア・オリンピック評議会（OCA）が選手の交流機会が損なわれるとして難色を示した。これを受け、災害時にも使う仮設のコンテナ型宿泊施設を並べた拠点を新たに設けた。

実施競技では昨年、クリケットと総合格闘技の追加、水泳オープンウオーター（OWS）の除外が決定。さらに今年に入り、OCAの要望を受けパデルとテックボールも行うことになり、全43競技となった。大会の参加人数は当初の1万5000人を超える見込みになっている。