国際オリンピック委員会(IOC)のマコネル競技部長は2日、電話記者会見を行い、新型コロナウイルスの感染拡大で来年夏への延期が決まった東京オリンピック(五輪)のマラソンと競歩について札幌市で実施する計画に変わりないとの考えを明らかにした。

延期に伴い、来年8月8日となった閉幕日を含む大会最終盤の4日間で男女マラソンと競歩を集中開催する競技日程も変更しないという。この方針に従えば、マラソンは女子が8月7日、男子が同8日に実施される。

マラソンと競歩を巡っては、昨年に中東ドーハで開催された陸上の世界選手権で途中棄権が続出した事態を受け、IOCが暑さ対策のため当初の都内開催から札幌に変更すると異例の方針転換を表明。昨年11月に大会組織委員会と政府、東京都を含む4者協議が開かれ、小池百合子知事は「合意なき決定」と不快感を示しつつ受け入れた。

IOCのデュビ五輪統括部長は2日、東京五輪の延期で懸案の会場確保について「交渉は必要だが、非常に自信を持つことができる」と述べた。重量挙げ会場の東京国際フォーラムや、報道陣が拠点を置く東京ビッグサイトは来年の先約が入っているが、同部長は「(各会場は)五輪の開催を光栄に思っていた。交渉は良い方向に向かう見込みだ」と楽観視した。

IOCは既に確定した五輪の出場枠は原則的に新日程での大会でも維持すると表明しており、マコネル氏は代表選考が必要な競技については各国・地域の国内オリンピック委員会(NOC)に最終決定権があるとの見方を示した。原則23歳以下で争われてきたサッカー男子は、国際サッカー連盟(FIFA)との協議で数週間以内に結論を出すと明らかにした。

IOCのデュビ五輪統括部長は大会後に分譲マンションとなる選手村を巡る問題を解決すべき最優先事項の一つに挙げ、数週間以内の解決を目指すとした。(共同)