日本オリンピック委員会（JOC）の山下泰裕会長（62）が23日、東京都内で会見した。

国際オリンピック委員会（IOC）が東京五輪開催の延期を含めた検討に入ると発表したことを受け、山下会長は「アスリートの安心安全を優先したということで、延期を検討せざるを得なくなったと認識している。安全が確保できないのであれば、それ以外の選択肢はないのかなと思う」と述べた。

延期期間について質問が及ぶと、会場確保と代表選考との関連性を口にした。「しっかりした期間のほうが会場は確保しやすい。しかし延期期間が長くなると、選手の選考がもう1度やり直しになるかもしれない」。今夏に向けてピークを合わせてきた選手や、東京五輪を最後の花道として目標にしてきた選手の心境にも言及したうえで、「（延期期間が）長くても短くても苦渋の決断になる。アスリートのことを考えると、長い延期にならないほうがいいが、それだけで決めるわけではない」とし、「7月に開催しようと、半年後になろうと、1年後であろうと、準備をしていかなければならない」とも口にした。

バッハ会長らIOC側との電話会議で開催延期も視野に入れて検討する旨の報告を受けたときには、「国内よりも海外のほうが刻一刻と変わっている。そういうことも必要と考えたが、聞いたときには衝撃が走った」と心境を明かした。【奥岡幹浩】