東京オリンピック（五輪）の準備状況を監督する国際オリンピック委員会（IOC）のジョン・コーツ調整委員長が、新型コロナウイルスの影響で1年延期した東京大会の開催について、10月が可否判断の重要な時期になるとの見方を示した。地元のオーストラリアン紙が22日までに伝えた。

コーツ氏は206カ国・地域から1万人を超える選手や関係者、ボランティアが集まると指摘し、「ワクチンがないか、あっても世界中で共有するには十分ではないことを想定する必要がある」とした。大会の再延期はできないとの考えも示した。

IOCトーマス・バッハ会長も英BBCのインタビューで、来夏に新型コロナが終息せず東京五輪が21年に開けなかった場合、中止となる見方を示している。

大会組織委員会は10月が開催可否の判断時期としたコーツ氏の発言について「そのような話はない」と否定した。その上で「我々のミッションは来夏に向けて準備を進めることで、IOCも大会開催に向けて責任を持って取り組んでいる」とコメントした。組織委幹部はコーツ発言を「個人的見解だろう」と評した。