日本オリンピック委員会(JOC)は9日、オンライン形式で34の夏季国内競技団体(NF)からヒヤリングを行った。

4月9日に続く第2回で、政府による緊急事態宣言が解除された現状の課題などを情報共有した。

約2時間強の会議では、スポーツ活動再開に向けたガイドラインなどで意見交換が行われた。福井専務理事は「各NFがガイドラインを作っていく中で、これからいろんなやりとりがあると思う。もっといい形になる」。一方でPCR検査などについて、福井専務理事は「医療現場に負担をかけないように話し合っていく。すでにやっている団体(全柔連)もいるので、意見交換したい」とした。

またJOCは4日に財政面で苦境に立つNFに対し、日本政策金融公庫の「新型コロナウイルス感染症特別貸付」に関する説明会を開催。籾井常務理事は「スポーツ団体も(適用の)対象に入るということを説明させてもらった。実際に受けるかどうかは個別の案件になります」とした。JOC加盟団体のうちで25~26の団体が参加した。