新型コロナウイルスの影響で来夏に延期した東京オリンピック（五輪）について、大会組織委員会と国際オリンピック委員会（IOC）が10日のIOC理事会後、大会が目指す新たな方向性や経費削減に向けての考え方、大会ロードマップを示すことが9日、分かった。両団体は4月に「サービスレベルの水準を最適化・合理化する」と共同発表したが、その具体化に向けた指針を示す。

新型コロナ禍の先に開かれる大会の意義などを盛り込み、できるだけ簡素化を図りながら開催を目指すことや、経費削減面では各種イベントの見直しにも触れる見込み。

延期後初となる新たなロードマップも示す。大会1年前の時期に全43会場の決定を目指すことや、今秋以降に新型コロナ対策を具体的に講じることなどが示される。関係者によると、具体的な予算削減項目も今夏に一部、公表する方向で調整している。