東京オリンピック（五輪）・パラリンピック組織委員会は15日、都内で理事会を開き、多くのボランティアが延期された大会にも意欲をみせていることが報告された。

組織委はボランティア約8万人に調査を実施。回答した9割のうち80％が「来年もやりたい」と答えた。残りも「検討中」が多く「辞退」は1％。武藤事務総長は「ありがたい。追加募集も必要ないだろう」と話した。

大会簡素化は、約200の項目を50～60に絞って今月下旬の国際オリンピック委員会（IOC）との調整会議に提案する。また、今月4日に国、都との3者で調整会議を発足した新型コロナ対策は、選手の入国管理と移動、選手村や会場での感染予防などを検討し、年内に中間報告を目指す。