東京オリンピック（五輪）・パラリンピック組織委員会が、来夏に延期された大会の準備状況や新型コロナウイルス対策について話し合う国際オリンピック委員会（IOC）国際パラリンピック委員会（IPC）合同プロジェクトレビューが18日、3日間の日程を終え、東京・晴海の組織委オフィスで会見が開かれた。

来日していたトーマス・バッハ会長が離日したIOCからはジョン・コーツ調整委員長（70）が登壇。冒頭あいさつでは「ちゅうちょしつつ発言したい。というのは、バッハ会長の菅首相や小池都知事、安倍前首相との会談に随行していたためで、今回は最終日のまとめのセッションしか出席できなかった」と語り「日本側の開催へのコミットメント（確約）を感じた。確信を持って、信念を持って準備を進めてくれている。必要な作業が組織委の皆さまによって進められていることに感謝したい。まだ流動的で、最終的な決定はできない状況。新型コロナの状況も、引き続き注視していく」と述べた。

ブラジルからはIPCアンドリュー・パーソンズ会長（43）がリモート参加し「すべてのパートナーが協力し、安心安全なオリパラを成功させたい。世界には障がい者が10億人いる。今こそ重要な大会だ。コロナ禍、地球上のすべてが影響を受けているが、差別や除外ではなく、受け入れてもらえる社会の第1歩としてパラリンピック大会が重要になる」と話した。

組織委の森喜朗会長（83）もあいさつし「特に重要なことは、バッハ会長に来日いただいたことだ。菅首相との会談では来年の大会を必ず実現し、安心安全な大会の開催に向けて緊密な連携を取っていくことを、全世界に発信した。非常に心強い。不確かさの中に生きている。先が見えない状況の中、来夏の大会についてさまざまな意見があることは承知し、理解しているが、社会がコロナを克服することに貢献した。どうすれば開催できるか議論を尽くし、皆さまの理解と共感を得られるよう努力していきたい。来年、開会式で聖火がともる瞬間は、人類にとって、かつてない団結の証になる」と強調した。【三須一紀、木下淳】