東京オリンピック(五輪)開幕まで23日で半年となるのを前に、国際オリンピック委員会(IOC)のトーマス・バッハ会長(67)が21日、共同通信のインタビューに応じ、新型コロナウイルスの影響で1年延期された大会について「7月に開幕しないと信じる理由は現段階で何もない。だからプランB(代替案)もない」と述べ、中止や再延期の可能性を否定した。

バッハ会長は力強く言い切った。感染力が強いとされる変異種の拡大で悲観論が広がる状況にも「開催への決意と自信は昨年11月の来日時と同じだ」と強調。「(延期を迫られた)昨年とは比べられない。全ての選手が東京に来ることを望んでいる」とし、ワクチン接種を含む予防策に自信を示した。一方で「安全が最優先という点でタブーはない」とも語り、無観客や観客数を制限して開催する可能性を否定しなかった。

チケット販売の観点から観客数の最終判断は「3、4月が非常に重要になる。6、7月まで待てない」と指摘。5月に聖火リレーに合わせて被爆地の広島を訪問したいとの意向も明らかにした。

選手村での滞在日数を制限する新たな指針で開閉会式の参加者は「大幅な削減につながる」と指摘。観客の扱いを含めて、大会実現へ「柔軟に対応し、犠牲も払わなければならない」と選手に理解を求めた。ワクチンは医療従事者らが最優先と認めつつ「予防接種は大会の安全な運営に貢献できる」とし、国際機関と連携して選手用の確保に努める考えを示した。

2022年2月の北京冬季五輪も開催する方向性を断言。30年冬季五輪招致を目指す札幌市については「昨年11月に日本オリンピック委員会(JOC)が適切な時期に招致活動を前進させるという強い意志を表明した。日本の組織力に疑問を抱く人は世界中にいないだろう」と評価した。