通信販売大手、ジャパネットホールディングス(長崎県佐世保市)は20日、長崎市中心部で計画している新サッカー場の建設に関し、新型コロナウイルス感染防止などのために座席間隔を広げ、収容人数を当初予定の2万3000人から2万人規模へ縮小することを検討していると明らかにした。設計の見直しに伴い、開業時期が予定していた2023年から24年以降へ遅れる可能性がある。

ジャパネットは今年6月中にも大枠の方針をまとめる。担当者は「新型コロナが収束した後も生活様式を変えていかないといけないという話もあり、丁寧に対応する必要があると判断した」と説明している。

新サッカー場はJ2のV・ファーレン長崎の本拠地となり、JR長崎駅の比較的近くにある三菱重工業長崎造船所幸町工場の跡地に建設する。整備するホテルや商業施設、オフィスなどを含めた事業規模は約700億円に達する予定だ。(共同)