バルセロナやアトレチコ・マドリード、エスパニョールは、新型コロナウイルスの影響を受けている財政面を考慮して選手らの給与削減を発表している中、レアル・マドリードは実施する予定がないと、スペイン紙アス電子版が27日に報じている。

Rマドリードはフロレンティーノ・ペレス氏が会長に再就任した2009－10年シーズンからの10年間で3億2400万ユーロ（約389億円）の純利益を積み上げており、経済面で安定しているという。

また、2018－19年シーズンのクラブ総収入に対する選手、スタッフの給与総額の割合は52％となっている。この数値について、ECA（欧州クラブ協会）は70％を超えないことを推奨。Rマドリードはその基準を十分守り、新型コロナウイルスによる財政面の影響を大きく受けていない。そのため、給与削減を実施する必要がないとアス紙が伝えている。

Rマドリードの総収入は7億5700万ユーロ（約908億円）となっている。これに対し給与総額は3億9400万ユーロ（約473億円）。そのうちトップチームの総給与は2億8300万ユーロ（約340億円）となっている。

一方、バルセロナの給与割合は68％と非常に高い。総収入8億3600万ユーロ（約1003億2円）に対して給与総額は5億4100万ユーロ（約649億万円）、トップチームが4億2700万ユーロ（約512億万円）となっている。

また、Rマドリードの最高給取りはDFセルヒオラモスとFWベールで、年俸手取り1450万ユーロ（約17億4000万円）。これに対し、バルセロナではFWメッシ、FWスアレス、FWグリーズマンの3人がRマドリードの2人を上回る年俸を受け取っている。特にメッシの年俸は手取り5000万ユーロ（約60億円）と伝えられている。

両クラブを比較すると、Rマドリードがバルセロナに比べ、トップチームの給与面のコストが低いことが顕著になっている。

（高橋智行通信員）