18日に発表されたスーパーリーグ創設について全面的に反対する声明を出している欧州サッカー連盟（UEFA）が、現時点では同大会参加を表明しているクラブや選手に対して制裁措置を取る予定がないと、スペイン紙マルカ電子版が19日に報じている。

今季の欧州チャンピオンズリーグと欧州リーグが佳境に入る中、スーパーリーグ創設12クラブ中5クラブ（レアル・マドリード、マンチェスター・シティー、チェルシー、アーセナル、マンチェスター・ユナイテッド）が各準決勝に進出している。

UEFAはすでに声明で、スーパーリーグ参加クラブと選手の主催大会への参加禁止の方針を明らかにしている。同紙は、その決定は将来的なものであり、終了が近づく今季の欧州チャンピオンズリーグと欧州リーグに関しては問題なく最後まで行われ、賞金も予定通り支払われると伝えている。

一方、6月から7月に行われる欧州選手権に関して、UEFAがスーパーリーグ参加クラブ所属選手の代表チームでの活動禁止をすでに通知しているため、何らかの影響を受ける可能性がある。しかし現時点では具体的なニュースは何も出ていない。

またスーパーリーグ創設のメリットとして同紙は、欧州チャンピオンズリーグの優勝クラブが約1億2000万ユーロ（約156億円）の収入を得られるのに対し、スーパーリーグの場合は、参加クラブが商業権や放映権等を直接管理することでより高い利益を上げられるため、大会を制したクラブは4億ユーロ（約520億円）に近い賞金を得られることを挙げている。（高橋智行通信員）