国際サッカー連盟（FIFA）は20日、カタール・ドーハで会合、「グローバルサミット」を開催した。4年に1度のワールドカップ（W杯）を、2年に1度とする案について話し合いを行い、今後も議論を継続するとした。

隔年開催となった場合、日本を含むFIFAの211の加盟協会が、経済的に大きなメリットを得るという報告がなされた。変更後の最初の4年で44億ドル（約4840億円）の増収が見込めるとの試算もある。

FIFAのジャンニ・インファンティノ会長は、「我々の狙いは、加盟協会の間にある“差”を埋め、より多くの加盟協会に世界の舞台でプレーする機会を与えることです」などと狙いを話した。

会議に参加したFIFAの幹部で、元アーセナル監督、J1名古屋グランパスでも指揮を執ったアーセン・ベンゲル氏も「すべてのタレントにチャンスを与えられる、それにふさわしい環境を整えたい」などと、話した。

今回の議論には女子W杯の隔年開催案も含まれている。女子サッカーを取り巻く環境についても、FIFAは真剣に、より良くする方策を練っているという。

FIFAは「2022年の初めには、さらに詳細に検討する機会を持つ」との姿勢を示している。

ただ、今回の案には、W杯をすでに決まっている出場国枠増に続き、隔年とすることで、W杯出場へのハードルを一気に下げるようなことと、選手、所属クラブの負担増、さらに同時に改編となる見込みの国際親善試合の取り扱いといった観点から、欧州連盟（UEFA）や南米連盟（CONMEBOL）などが反対している。

日本も、日本協会の田嶋幸三会長が11月に「現時点では賛同できない」との意向を示した。その意向を、FIFAとアジア連盟（AFC）に書面で伝えている。